そのために、能力次第ではいきなり経営者候補の職を目指すことも可能ですが、日本ではまだそのような環境が整っていないために、企業において優遇されるには自分の力で"MBAの学位を活かせる仕事"を開拓し、さらにそこで実績を積むという地道な努力が必要となってきます。

では次に、MBAの学位が活かせる職業を見てみることにしましょう。

その1つ目"経営コンサルタント"は、企業の経営に関するトータルコンサルティングを行う仕事で、クライアント企業の業績を改善させるために主に貸借対照表や損益計算書などを分析して経営状態を把握し、経営者に適切なアドバイスをする仕事です。

歓迎される就職先には、一般企業や会計士・税理士事務所、小売店、コンサルティング会社などがあり、社交性とともに相手の気持ちを理解しながらも自分の考えを貫くことのできる意志の強さ、几帳面さなどが要求されます。

2つ目の"マーケットリサーチャー"は、商品の需要予想や消費者の思考動向、過去の販売実績を把握して、今どのような年齢層の人たちがどのような商品を欲しがっているかというのを明確にしてそれを製品開発に役立てる仕事で歓迎される就職先には、OA関連を販売する会社や銀行、広告代理店、コンサルティング会社などがあり、物事を深く追求しようとする探究心が旺盛で何をするにも最初からきちんと計画を立てて行う段取りの良さなどが求められます。

3つ目の"金融ディーラー"は、顧客から託された債権や株を売買して利益を生み出す相場のスペシャリストで、歓迎される就職先には銀行や保険会社、証券会社などがあり、物事を筋道立てて考えることができたり、いざというときには臨機応変に対処することのできる力が必要とされます。

4つ目の"外資系スタッフ"は、実力主義の中でも生きていくたくましさが求められる仕事で、ビジネスができるレベルの英語力や自分をアピールすることのできる積極性・外交性がある人に向いています。

この学問の研究は最初ペンシルバニア州にある大学で始められたのですが、その後アメリカ国内でも超一流と言われるH大学のビジネススクールにおいて"MBAの教育法"が開発されたこともあって、MBAプロフェッショナル講座ではこのH大学が世界の最高峰と言われています。

最近ではアメリカだけでなく、オーストラリアやヨーロッパの各国にもMBA留学の受け入れ先が増え、日本からも毎年多くの人たちがMBA経営学修士の学位取得を目指して海外へ渡っています。

特にヨーロッパは古くからの大学教育機関が密集していることもあって、質の高い教育が期待できる環境でアメリカに比べると日本人の数も少なく、どの学校にも数十カ国の国籍の生徒が在籍していることから、国際的な環境の中で学ぶことができるという大きなメリットがあります。

また、現地に行かなくても日本で仕事を続けながら在宅でレポート作成や自己研究などの課題をこなし、週1回の集中講義を受けるだけで外国のMBAが取得できる大学院や学士の学位をもっていなくても入学審査を受けることができたり、英語力に自信がないという人のために日本語で講義が行われて、レポートや修士論文もすべて日本語でよいというスクールもあります。

ここでは、「英語ができる人＝経営において求められる資質があるとは限らず、日本人はやはり日本語で学習することが学習内容をより深く理解して、より高い実践能力を身につけるのに効果的である」と考えられています。

どのような形にせよ、学位取得後は企業派遣の場合は元の企業へ復職したり、在学中にその才能を見込まれてそのまま留学先で就職したり、経営企画やマーケティング、財務系の仕事に転職したり、自分で事業を始めたりと"MBAの学位取得"を新たな人生のスタート地点と捉えている人が多いようです。

また、高校から大学へ進んで次に海外または日本のビジネススクール（経営学の大学院）で"MBA経営学修士号"取得を目指すか、あるいは高卒で職歴がある場合は大学卒業の"学士"という学位を取得してから大学院へ進学するというのが一般的な方法ですが、MBAの出願資格には「大学卒業と同等の学力を有する者」と記載されているために、能力さえあれば高卒という学歴からでも受験が可能なようです。

特にアメリカの大学院の多くは受験希望者の資質をかなり重視しているために、"学士"の学位を取得していなくてもそれと同等の強くアピールできる何かがあれば入学できる可能性もあります。

2006年の7月に引退を表明した"日本サッカーのパイオニア"とも言われていたN選手は、高校を卒業してすぐにプロのサッカー選手になった人ですが、現役時代も経営難に陥っていたお菓子メーカーの執行役員に就任したり、将来は公認会計士になると公言して試合前のロッカールームにまで参考書を持ち込んで勉強したり、ホテルにプロの先生を呼んで教えてもらったりと、日本代表に選ばれて注目され始めたころにはすでに経営の勉強を始めていました。

その後も、投資目的でニューヨークにあるビルを購入したり、今では芸能人やスポーツ選手、政治家などといった有名人だけでなく一般の人までもがホームページで自分の情報を発信するというのは当たり前のようになっていますが、まだこのようなことが一般の人たちの間では行われていない時期にサイトを立ち上げて、ブログや公式サイトの先駆けとなったり、自分のファッションセンスをアピールしたりとマルチな才能を見せていましたが、今度は、アメリカでも超一流のH大学のビジネススクールを目指して、"MBA経営学修士"の学位を取得する計画があるのだそうです。

ところで、1970年代後半から1980年代にかけては日本の多くの企業が海外に盛んに進出して業績を伸ばしていた時代ですが、それとは逆に業績不振に陥っていたアメリカでは"ジャパン"アズナンバーワン"という、経営学者の書いたある著書の言葉が大流行していました。

これは、アメリカを始めとして苦境にあえいでいる国々の経営者に対して「現状を打破するためには、日本を見習え！」というもので、戦後の復興期に形成されて高度成長期に経済発展の原動力ともなった終身雇用制や、年功序列、企業内の労働組合の3つを柱とする日本独自の経営方法を賞賛することによって、アメリカの経営者たちが"個"を最優先させ過ぎることを批判しているのですが、やや日本を買いかぶりすぎているとも言われています。

このように日本的経営法がもてはやされていた時代に、アメリカではMBA取得の第一次ブームが巻き起こっていました。

そして飛ぶ鳥をも落とす勢いの日本の経営者たちもより優れた知識を身につけようとこぞってこのブームに乗ったのですが、当時の日本人のMBAとの関わり方は現代とは違っていて、大手金融機関や総合商社、大手製造会社のエリート達に学ばせる企業留学という形をとるケースがほとんどでした。

けれどもバブル経済が崩壊し始めると状況は一変し、果たしてMBAに大金を投資する価値があるのだろうかという疑問が経営者の間に湧き起こってきて、1990年代に入ると海外に派遣される社員の数も半減されました。

ところが近年になって外資系の企業の参入が増加したり、古くからの日本流の経営形態が変化し始めると、MBAは再び注目を集めるようになり今度は以前とは違って個人が自費で留学するケースが多くなり、この変化を受けて日本の大学にも次々と経営大学院（：ビジネススクール）が設置され、より多くの人たちにMBA取得のチャンスが与えられるようになりました。

このように、経営体質が異なっているために日本ではまだ欧米ほど"MBA"がプロの経営者に欠かせない資格として見られるまでにはいたっていませんが、最近では従来の日本流の経営方式も徐々に変化して、"基本給"が勤続年数や年齢によって決まるのではなくて職務の遂行能力によって決まる"能力主義"や"成果主義"を採用する企業も多くなってきました。

"MBA経営学修士"に関しても、かつては企業内の選ばれたエリート社員だけが海外に企業留学してその手法を学び、帰国してからは幹部に昇進するというのがお決まりのコースで、アメリカと日本とでは"MBA経営学修士"の学位に対する捉え方も少し異なっていましたが、2000年に入ってからは日本国内の大学院にも経営学の修士コースが設けられ、現在ではその数も100校近くあると言われています。

"MBA経営学修士"の学位の取得には1年～2年が必要で、海外に留学して学ぶ場合には講義を理解できるだけの英語力も必要となり、ビジネススクールを受験するには一般にGPA,TOEFL,GMATなどのスコアの提出を求められるために、かつての日本人にとってMBAの学位取得のための留学はかなりの難関だと思われていましたが、国内で取得できるようになってからは毎年3000人程度の有資格者が誕生しています。

このような背景もあって、"MBA"は次第に日本国内に浸透して行き、その手法は年々さまざまなビジネスに取り入れられ国際ビジネスでは当たり前の、また経営のトップを目指す人たちにとっても学位を取得していることが特別なことではなく、そこがスタート地点であるというような意識を持つ人が多くなってきました。

これは"プロフェッショナルスクール"と呼ばれる、経営学の実践教育を専門に行う大学院のビジネススクールを終了した"経営学修士"に与えられる称号で、今では"経営管理職へのパスポート"とまで言われ、ビジネスの各分野において多くの人々の注目を浴びています。

その手法は単なる知識の詰め込みではなく、社会に出てから"即戦力"になる経営管理者を養成するというもので、世界のどこに行っても通用する高度な経営ノウハウを実践的に学んだ"経営のプロ"と認められています。

また日本の大学生は将来に対して、「どこの会社に就職しようか......」と考える人が多いのに比べると欧米では「将来はどんな仕事を始めようか......」と考える人が多いと言われますが、MBAはこのように独立精神の旺盛な若者たちの"起業"にも役に立っています。

日本では、以前は"MBA経営学修士号"を取得するために"企業派遣"という形で欧米の経営大学院に留学しなければなりませんでしたが、最近では欧米的なMBAの手法を取り入れて斬新的なプログラムを開講している大学院が増えてきたために、休職し留学をするなどという面倒なことをしなくても働きながら日本の大学院でこの資格を取得することができるようになりました。

そのような背景もあって、欧米の経営大学院に比べるとまだいくつかの課題は残されてはいるようですが、日本国内でもこの学位を目指す人々が急増しているようです。

ちなみに"MBA経営学修士"の上には"DBA経営学博士"というのがあって、さらに政治や経済、社会、文化などを知り尽くしたプロ中のプロたちが世界のあちこちで毎年誕生しています。

さらに詳しく見てみると、"商学"の研究分野は大きく5つに分かれています。

その1つ目は、常に変化しつつある市場においてどのような方法を用いることによって消費者を満足させることができるか、ということを追求する"マーケティング論"をベースとした"マーケティングの分野"で、そのために市場調査の方法や消費者心理、広告活動に関して幅広い研究が行われています。

2つ目は、生産した商品を出荷して小売店の店頭に並ぶまでの経路をいかに短縮させてコストダウンさせることができるかということに関して学ぶ"流通論"、商品をいかに効率よく輸送するか、人をどのような交通手段でいかに効率よく運ぶか、情報をどのような通信手段でいかに速く伝達することができるかということを追求する"交通論"の2つをベースとした"流通の分野"です。

3つ目はお金や商品の動きを正しく記録する方法を学ぶ"簿記"、資金運用や資金調達によって企業がどのような経営状態にあるのかを株主や債権者に正しく報告する方法を学ぶ"財務会計論"の2つをベースとした"会計の分野"です。

4つ目は銀行や証券、保険などのしくみを学んだり調達法、運用法などを追求する"金融論"　　　　　　　をベースとした"金融の分野"です。

5つ目は、経済や文化、心理などの視点から商品のデザインや品質を論じる"商品論"をベースとした"商品の分野"です。

また"MBA経営学修士"の講座では、経済学同様に商学の視点からも経営学を眺めて"経営"というものをより深く理解することができるよう、商学のこれらの分野の基礎的な知識の習得もカリキュラムに組まれています。

"経済学"の研究分野は大きく3つに分かれています。

まず1つ目は消費者と企業とが絡みあう市場のメカニズムに焦点を当てた"ミクロ経済学"、経済成長や、失業、インフレ、為替レートなどといった経済現象に焦点を当てた"マクロ経済学"、資本主義経済を批判する理論を学んでそこから何かを得ようとする"マルクス経済学"の3つをベースとした"理論の分野"です。

マルクスの理論は、ソ連や東欧の崩壊でもう出番はないと思われがちですが、その社会主義理論から資本主義社会で生きる私たちはまだまだ多くのことを学ぶことができると言われています。

2つ目は集団のもつ共通の特徴を調べて分析する、経済学には欠くことのできない"統計学"、経済現象を"統計学"を使って解明したり、経済予測や経済政策を数字で評価するための"計量経済学"の2つをベースとした"実証の分野"です。

3つ目は"日本経済史"や"西洋経済史"、それに経済学に関するさまざまな学説を学ぶ"経済学史"をベースとした"歴史の分野"です。

"経済学"と"経営学"とを比較すると、どちらかというと"経営学"の方がより現実のビジネスに近くて実務的であることから"経済学" が"look"で"経営学"が"act "であると捉える人もいますが、ともに「世の中をお金の流れとして見ることができるために学ぶ」という共通の目的があります。

とはいえ、生きていくうえでより役に立ちそうな"経営学"の方が、一般の人はとっつきやすいようです。

また"MBA経営学修士"の講座では、経済学の視点からも経営学を眺めることができるよう、"マクロ経済学"や"ミクロ経済学"などの基礎的な知識の習得もカリキュラムに組まれています。

しかも運悪くこれらのトラブルに遭遇した場合、経営者は瞬時の判断を求められ、その対応の仕方いかんが企業の存続を左右するということも珍しくありません。

内容によっては経営者1人の問題を解決すれば片付くというようなものではなく、むしろ従業員全員が一致団結することができるような環境を経営者がいかにうまく作ることができるかという難問を与えられることもあります。

また、従業員が仕事に意欲を持てないような環境で働いている場合、企業全体に徐々に活気がなくなってすべてがまるでドミノ倒しのように次々とうまく行かなくなってしまったり、壁にぶつかって身動きがとれなくなってしまったりすることがありますが、経営者が意識を変えて従業員がそれぞれに目的意識をもって意欲的に働けるようになったとたんに、業績もじわじわ伸び始めるというケースはあちこちで見受けられます。

このような、企業の運営方法や数字の管理方法、人の管理方法について学ぶことを目的とする学問が"経営学"と呼ばれています。

そして、人や物、お金、情報などを組織の目標達成に向けてどのように使うのが最も効率的であるかということを追求する"経営管理"、企業経営において動くお金の出入りを記録、計算、管理する方法を教えてくれる"会計学"、生産活動を計画して統制するための"生産管理"、さらには労働力を有効に使うために人を何人採用してどこの部署に配置したら良いか、などを把握して管理する"労務管理"という大きく4つの分野に分かれています。

"経営学"の講義ではこれらの販売、財務、生産、人事などの経営のノウハウを一通り学び、理論だけでなく実務研修を通して企業内外に生じるさまざまな問題を分析したり解決策を模索したりしています。

そしていまだに研究されていることからも分かるように、高度化、複雑化、多様化する時代の流れの中で現実には理論と現実とは必ずしも一致するとは限らず、いくら極めたつもりでいても知識が役立たずに壁にぶつかることが多いことから、歴史的に見ても人々は奥が深い学問であるということを実感させられ続けてきたようです。

"経営"というのが、生きている人間によって営まれている社会活動であるということは"経営自体"も生きているということができます。

実際にはこれが経営学をより複雑で難しいものにしている原因でもありますが、それだけに取り組み甲斐のある学問でもあります。

そして常に変化をし続けている"生き物のような経営活動"に関する新しい情報に対しては、じっくりと時間をかけて理解するのではなくて瞬時にその全体を把握できるような"直観力"を身につけることが経営者には求められます。

企業の"運命の鍵"を握っているのはトップに立つ経営者で、彼ら次第で息絶え絶えになっていた企業が元気を取り戻して以前よりもさらに成長を遂げるというケースも数え切れないほどあります。

そして"直観力"を身につける一番の方法は、まず現場でできるだけ多くの経験を積んで"経営"というものを体感することで、さらにそのあとでビジネス書や経営書を読んだり経営学を学ぶことによって自分の経験を頭の中で体系化してより明確なものにすることができ、ひいてはそれが"カン"や"直観力"につながると言われています。

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